【先端トピック解説】Web3.0① ～Web3.0の出処～

(1) 最初の「Web3.0」

現在広く使われている意味での「Web3.0」あるいは「Web3」の意味は、世界で最も使用されているパブリック型ブロックチェーンであるEthereumの開発を支援するEthereum財団が提唱している内容を主とすると考えられる。なお「Web3.0」の読みについては英語そのままの「ウェブスリーポイントゼロ」の他、「ウェブサンテンゼロ」、更には「Web3」と同様に「ウェブスリー」と読む場合などがある。本稿では引用箇所を除き「Web3.0」と「Web3」の違いを意識せず「Web3.0」を用いる。

「Web3.0」という言葉については、これより前に現在とは全く別の意味で使用されたことがあった。参考としてそちらの意味での「Web3.0」についても紹介すると、まず提唱者はWWW(ワールドワイドウェブ)やHTMLの考案者・開発者として知られるティム・バーナーズ＝リー卿である。提唱時期は2000年代中頃で、XMLやRDFといった技術仕様を用いて、コンピュータがWeb上の情報の意味をより高度に理解できるようにすることが目指された。これをセマンティックウェブ(semantic web)といい、当時のWebが獲得していたインタラクティブ性(双方向性)やソーシャルメディアによる個人の情報発信などの性質を「Web2.0」とし、その先に目指すべきものとして提唱されていた。[1]

(2) 今日の「Web3.0」の背景にある思想

その後2014年4月に、Ethereumの共同創設者として知られるギャビン・ウッド博士が投稿した内容[2]が今日の「Web3.0」の意味に繋がっていく。以下投稿の内容を一部紹介する。

ギャビン・ウッド博士の投稿 "ĐApps: What Web 3.0 Looks Like"[2] の内容 (原文より筆者にて抜粋及び要約・仮訳)

• 『未来に向かうにつれて、ゼロトラスト対話システム(a zero-trust interaction system)の必要性が高まっている。』
• 『インターネット上の任意のエンティティに自分の情報を委ねることには危険が伴う。』
• 『Web3.0、もしくはポストスノーデンウェブ ("post-Snowden" web)と呼ばれる可能性のあるものは、既にWebで使われているものの再考でもあるが、関係者間の相互作用のモデルは根本的に異なる。』
• 『公開されていると思われる情報は公開し、合意されたと思われる情報はコンセンサス台帳に載せるが、個人情報であると思われる情報を明らかにすることはない。』
• 『通信は常に暗号化されたチャネルを介して行われ、エンドポイントとして匿名のIDのみが使用される。』
• 『政府や組織は合理的に信頼できないため、(こうした)事前の想定(our prior assumptions)(に基づいた対処)を数学的に強制するようにシステムを設計する。』

上記内容が投稿された2014年は、2013年6月のエドワード・スノーデン氏によるNSA(アメリカ国家安全保障局)の国際的監視網(PRISM)についての告発直後だったこともあり、国家による検閲などへの強い抵抗の姿勢が見て取れ、「Web3.0」を「ポストスノーデンウェブ」と言い換えてさえいる。また、当時既に個人情報を大規模に収集・保持していた巨大IT企業を念頭に、強権を持った組織や政府に個人情報を委ねることの危険性を指摘している。そして「Web3.0」(「ポストスノーデンウェブ」)を実現する要素の中核として、トラストレストランザクション、つまり「(第三者への)信頼を要さない取引」とそれを実現するためのコンセンサスエンジンを挙げ、その最初の例がEthereumであるとしている。(なお、Etherのトークンセールが行われたのはこの投稿の約2ヶ月後の2014年6月である。)

(3) Ethereum財団の提唱する「Web3.0」

現在広く知られる「Web3.0」の意味に最も近いと思われるEthereum財団が提唱している内容を以下に示す。

非中央集権型、パーミッションレス、トラストレスについてはギャビン・ウッド博士の投稿で確認した通りであるが、ここで新たに『Web3にはネイティブの支払いが搭載』という文言が出てきている。これだけを見るとやや唐突感があるが、これは「Web3.0」のインフラ(ネットワークを構成するノードや各ノードが保持する情報が記録されたブロックチェーンなど)を維持するために、その運用者に報酬としてトークンを付与する仕組みがブロックチェーンのプロトコルにあること、またそのトークンを送り合うことができることを指している。非中央集権型、パーミッションレス、トラストレスといった性質を達成するための1つの方式として、ビットコイン以来このトークン(コイン)報酬付与の仕組みがブロックチェーンや「Web3.0」の世界では採用されてきた。つまり基本的に「Web3.0」にはネイティブトークン(このようにパブリック型ブロックチェーンの記録の維持のためにプロトコルに組み込まれているトークンのこと。暗号資産。)の存在が不可欠と言うことができる。

一方で、多くのブロックチェーンではプログラムすることでネイティブトークンとは別に様々な機能を持たせたトークンを発行することができる(=「スマートコントラクト」等を利用したトークン)。元々のギャビン・ウッド博士が提唱した「強権を持った特定の主体に信頼を置くこと無く運用されるWeb」といった意味での「Web3.0」に必要なのはネイティブトークンのみであり、「スマートコントラクト」等で実装されるその他のトークンは本来関係ない。しかし昨今の実情として「Web3.0」関連の事業検討が行われる際は「どのような機能を持たせたトークンを発行するか」といったことが検討上の大きなポイントとなっている。

本稿では「Web3.0」という言葉の出処を辿り、その背景にある思想を確認した上で事業検討上のポイントとしてトークン設計が挙げられることを述べた。第2回では「Web3.0」を巡る様々な意見を紹介するとともに、事業検討上のポイントについても深く考察する。

出典
[1] The New York Times Company. “A 'more revolutionary' Web”. The New York Times. 2006-05-23.(accessed 2023-02-17)
[2] Gavin Wood. “ĐApps: What Web 3.0 Looks Like”. gavwood.com. 2014-04-17.(accessed 2023-02-17)
[3] Ethereum Foundation. “Web3 入門”. Ethereum.org. 2023-02-10. (accessed 2023-02-17)