スポーツに対する協賛
SMBCグループは、SMBCブランドの認知を図るとともに、スポーツを通じて社会に貢献するとの観点から、各種スポーツに対する協賛を継続的に行っている。
ラグビー
三井住友銀行は、2014年8月、ラグビー男子日本代表(15人制・7人制)のオフィシャル・スポンサーに就任した(注24)。2015年9月に開幕したラグビーワールドカップ2015イングランド大会では、日本代表が、当時世界ランキング3位の強豪南アフリカに対して劇的な逆転勝利を収め、日本におけるラグビー人気は大いに高まった。2019年9月開幕のラグビーワールドカップ2019日本大会でも、日本代表は予選プールを1位通過し、日本・アジアラグビー史上初の8強進出を成し遂げた。2020年4月からは、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会主催の小学生から大学生までの各世代のラグビー大会(注25)にも協賛を行っている。

プロ野球/eBASEBALLプロリーグ
三井住友銀行は、2014年10月より、一般社団法人日本野球機構が主催する「プロ野球日本選手権シリーズ」に対し「SMBC日本シリーズ」として冠協賛を実施している。また、三井住友銀行は、将来の主要なお客さまとなる若年層との接点を構築・強化するための有力なコンテンツの一つとしてeスポーツに着目しており、日本野球機構とコナミデジタルエンタテインメントが共催するプロ野球eスポーツリーグ「eBASEBALL プロリーグ」における頂上決戦に対し、2018年度より「SMBCe日本シリーズ」として冠協賛を行った。
ゴルフ
三井住友カードは、1986年から一般社団法人日本ゴルフツアー機構による男子ゴルフトーナメント「三井住友VISA太平洋マスターズ」を、主催3社の1社として開催している(三井住友銀行、SMBC日興証券はVJA(注26)とともに特別協賛)。歴史と伝統を誇る日本屈指の大会は、例年11月に太平洋クラブ御殿場コースにて開催され、同社のマーケティング戦略面でも重要な大会となっている。
また、三井住友銀行は、2016年1月より、シンガポールゴルフ協会主催の男子プロゴルフ大会「SMBCシンガポールオープン」に冠協賛を実施している。シンガポールオープンは、1961年から続くアジアで最も伝統のある大会で、今や世界のトッププレーヤーを惹きつけるトーナメントとなり、大会の模様は世界中で放映されている。なお、両大会とも、多くの役職員がボランティア・スタッフとして、場内整備やギャラリーコントロールにあたっている。
さらに、「前向きに頑張る人を応援したい」という強い思いの下、SMBCコンシューマーファイナンスの子会社のSMBCモビットが、日本ゴルフツアー機構が主催するクォリファイングトーナメント(QT)(注27)に対する協賛を2018年度より実施している。
サッカー/ブラインドサッカー
SMBC日興証券がサッカーJリーグの川崎フロンターレのオフィシャル・スポンサーに就任しているほか、2014年11月に日本で開催された「IBSA(International Blind Sports Federation:国際視覚障害者スポーツ連盟)ブラインドサッカー世界選手権2014」に協賛。2015年8月には、特定非営利活動法人日本ブラインドサッカー協会とパートナー契約を締結し、各種大会の協賛のみならず、役職員が大会やキッズトレーニングの運営スタッフとしてボランティア参加するなど、支援の幅を広げている(注28)。

卓球
SMBCコンシューマーファイナンスは、2015年以降、国際卓球連盟(ITTF:International Table Tennis Federation)および公益財団法人日本卓球協会主催の「卓球ジャパンオープン荻村杯」に協賛している。2016年8月開幕のリオデジャネイロ五輪において日本選手がメダルを獲得するなど、国内で卓球人気が盛り上がるなか、2017年以降は、日本卓球協会主催の「全日本卓球選手権大会」への協賛も行っている。
ゴールボール(注29)
SMBC信託銀行は2016年8月、一般社団法人日本ゴールボール協会初のオフィシャル・パートナーに就任した。以来、同協会の活動を積極的にサポートするとともに、SMBC信託銀行の従業員による各種大会への応援観戦やボランティア派遣、体験会への参加などを実施している(注30)。

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第1章不確実性が増す外部環境
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第2章新たなガバナンスの下でのグループ・グローバル経営の強化
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第3章「カラを、破ろう。」
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第4章「お客さま本位の業務運営」の徹底
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第5章リテール金融ビジネスにおけるビジネスモデルの変革
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第6章ホールセールビジネスにおける真のソリューションプロバイダーを目指して
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第7章グローバル・プレーヤーとしての進化
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第8章高まる不透明感の下での市場ビジネスの進化
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第9章アセットマネジメントビジネスの強化
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第10章デジタル戦略の本格展開
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第11章G-SIBsとしての内部管理態勢の確立
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第12章業務インフラの高度化
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第13章グループ経営を支える人事戦略
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第14章持続可能な社会の実現に向けた取り組み
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第15章「コロナ危機」への対応
- おわりに